Dec 31, 2008
綿密な計画と、国内旅行について
綿密な計画は、国内旅行だけでなく、非常に重要なことだと私は思っています。国内は、治安等の心配がないので、比較的安心して楽しむことができます。国内旅行の楽しみは誰でも知っています。魅力ある土地を自分なりに探してみるといいでしょう。効率的に観光ができるように、旅行サイトのプランを参照してみましょう。大学4年生の時。間の良かった友達と卒業旅行は、年の初めにドイツに行く予定でした。しかし、大学4年末、友人の一人が"ごめん、私は男友達とカナダ"と、ちょっとがっかり。も二人で行くとも思っていた矢先、他の友達も"私も男友達とエジプトに行こうか"と言ってしまいました。結局、独身の私は単独で1ヶ月程度、タイ。片道航空券だけをとって行ったタイでは非常に刺激的な今はいい思い出の卒業旅行です。
日本ヒューレット・パッカードは7月13日、x86サーバの仮想化環境向け障害対応および予防支援の新サービス「HP クリティカルアドバンテージ」の提供を開始した。
同サービスでは、顧客企業ごとに専任のアカウントサポートチームが対応する。障害発生時には、システムの重要度に応じて対応の優先度を「年中無休6時間ハードウェア修復」「年中無休4時間対応」「標準時間(8時45分〜17時30分)4時間対応」から選択できる。
障害予防では、システムなどのレビューやアドバイス、サポートプランの立案などの基本メニューと、これに仮想化環境のパフォーマンスや・キャパシティ分析などの拡張メニューを用意している。価格は315万円から。
米ゲーム大手のElectronic Arts(EA)は7月12日(現地時間)、「Plants vs. Zombies」や「Bejeweled」などの人気ゲームをPCやモバイル、SNSに提供する米PopCap Gamesを買収することで合意に達したと発表した。買収は6億5000万ドルの現金と、1億ドル分の株式で行い、さらに2013年度までの業績に応じて調整金を支払う。買収総額は最高で13億ドルに上る。取引は8月に完了する見込み。
PopCapは2000年創業のシアトルに拠点を置くカジュアルゲーム企業。日本にもオフィスがあり、従業員は400人以上。同社のゲームは累計で15億回以上ダウンロードされており、Bejeweledシリーズは5000万本以上販売されているという。
EAはPopCapの買収により、SNSやモバイル市場における地位を強化する狙い。ソーシャルゲームで競合する米Zyngaは7月にIPOを申請し、10億ドルを調達する計画だ。
Microsoft Worldwide Partner Conference 2011が7月10日から5日間の日程で、米カリフォルニア州ロスアンゼルスにおいて開催中だ。昨年から本格始動した同社のクラウド戦略が引き続き堅持されることが明らかになったが、日本でのエンタープライズ分野における取り組みにクラウドが具体的にどのように関わってくるのか――日本マイクロソフト 業務執行役員 エンタープライズパートナー営業統括本部長の五十嵐光輝氏にWPC2011会場で話を聞いた。
●パートナーと協調してソリューションを実現
先日の事業戦略説明会でも、2012年度の3つの柱の1つとして社長の樋口(樋口泰行氏)から「ソリューション」への注力が挙げられましたが、これは今年度の話ということではなく、これまでも、これからも継続的に取り組んでいく事業で、エンタープライズ分野では特に重要な取り組みとなっています。
ソリューション提供に当たっては、パートナーと一緒に取り組まなければエンドユーザーの問題を本当に解決することはできません。パートナーが持っている力には計り知れないものがあり、パートナーとマイクロソフトが協調することで、エンドユーザーにより良いソリューションを提供できるでしょう。一方、現在のITはクラウドを抜きに考えることはできなくなりつつある状況です。ここでは「マイクロソフトのクラウド」と「パートナーのクラウド」の2種類が考えられます。マイクロソフトのクラウドとしては、Office 365などの提供が既に始まっています。ここでのパートナーとの協業例としては、パートナーごとに独自の機能/サービスをOffice 365と組み合わせてソリューションを構築し、提供するという取り組みがあります。
もう1つはパートナーが独自にクラウドを構築し、そこにマイクロソフトが参加することでより良いソリューションを実現していくというものです。パートナーにとってはこちらの方に高い関心があるのだろうと思います。パートナーのクラウドを支援する策の1つとして、今年4月には「ライセンスモビリティ」という体系を発表しました。これは、マイクロソフトの「EA(Enterprise Agreement)」を契約しているユーザー企業では、従来通りに自社内のITリソースにソフトウェアをインストールすることも、パートナーのクラウド上で稼働させることもできるというものです。一度契約すれば、ソフトウェアの実行場所に制約がなくなるので、自社内のITリソースと外部のクラウドを区別することなく自由に移動できるようになります。
マイクロソフトの社内体制としては、パートナー担当の営業部隊内にエンドユーザーのインダストリーごとに専門担当者を配置しました。実際にソリューションを提供する場合には、ユーザーの業種・業態によって必要な取り組みが大きく変わりますので、それに対応できる体制を作りました。
最後に、日本のユーザー企業やパートナーのグローバル化を支援していきたいと考えています。WPCもそうした場の1つですが、こうした機会を通じてマイクロソフトが持つ「グローバルなベストプラクティス」をパートナーと共有したり、あるいは日本のパートナーと海外のパートナーが交流・提携したりといった縁を取り持つことができます。今までは、日本の独自性ばかりを強調するような風潮もあったようにと思いますが、クラウド時代になってグローバル化を意識する必要が以前よりもさらに高まりました。日本独自のソリューションを構築する場合でも、「グローバルでは物事がこう動いているが、日本ではこうする」という世界の全体像を常に把握した上で日本のことを考える、という姿勢が重要になるでしょう。マイクロソフトは、WPCのような機会を通じて日本のパートナーに有益な情報を発信していきたいと考えています。
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